当事者が5年間やってみた！〜リモートワークの理想と現実〜
テレワーク、リモートワーク、在宅勤務——呼び方はさまざまですが、働く場所を会社に限定しない柔軟な働き方が、この数年で身近な存在になってきました。（以下、本記事では「リモートワーク」で統一します。）障害者雇用においてもリモートワークが活用される事例が増えています。
- 参考：都市部と地方をつなぐ 障害者テレワーク事例集（厚生労働省）
「対面でのコミュニケーションをせずに済む」「気を散らさずに自分の仕事に集中できる」などのメリットがあることから、発達障害のある方にも向いていると言われることもあるリモートワーク。しかし実際には個々の特性や仕事内容、自宅環境などによって向き・不向きが極端に別れるため、本当に自分に合っているかどうかをしっかりと見極める必要があります。
今回は注意欠如・多動性障害（以下、ADHD）と自閉症スペクトラム障害（以下、ASD）の両方の診断を受け障害者手帳も取得している筆者が、当事者として実際にリモートワークをしてみた体験レポートをお届けします。
今回のレポートでお伝えするのは、以下の2点です。
- ・5年間の長期に渡ってリモートワークしてきた経験
- ・「出社がメインでたまにリモート」「リモートがメインでたまに出社」「完全（フル）リモート」とさまざまなパターンを試してみた経験
「レポートを作るためにちょっとやってみた」というわけではなく、長期に渡って筆者が試行錯誤した実体験をもとに、リアルなメリット／デメリットをご紹介します。読者の皆さまが「自分にはリモートワークが合っているかどうか」を考える際の参考となれれば幸いです。
目次
リモートワークって意外と難しい
いきなり否定的なことを書いてしまいますが、リモートワークには難しい部分があるということが、さまざまな調査から明らかになってきています。
大手不動産情報メディアが2020年におこなった調査 [*1] によれば、「オン・オフの切り替えがしづらい」「作業に適した設備が自宅に足りない」「集中できる環境の確保が難しい」など、リモートワークを経験した人の多くが何かしらの課題を感じています。
また総務省の2022年度の統計調査 [*2] によれば、以下のように、リモートワークをおこなえているかどうかは地域や業種による差が大きいことが報告されています。
- ・リモートワークを実施している企業の割合は、もっとも高い関東では30％を越えるものの、それ以外の地域では10〜20％程度にとどまってる。
- ・リモートワークを実施している企業の業種は、「情報通信業」がもっとも高く55.7％である一方で、もっとも低い「医療、介護、福祉」では4.3％、次いで低い「宿泊業、飲食サービス業」では11.1％しかない。
コロナ禍の影響もあり、以前と比べるとリモートワークは日本中で大きく広がりました。「リモートワークで働きたい」「リモートワークができない会社は遅れている」といった言葉もよく耳にします。
たしかに筆者も、リモートワークのおかげで助かっていることがたくさんあります。しかしリモートだから何でもかんでもすばらしい！ということではありません。「障害の有無に関係なく難しい面があること」や「住んでいる地域や働いている業界・業種によってできる／できないが大きく異なること」は、前提として押さえておいた方が良いでしょう。
これらを踏まえたうえで、次のページからは筆者が実体験から感じたメリット・デメリットを、以下の3つのパターンでご紹介します。
- パターン1. 出社がメインでたまにリモートワーク
- パターン2. リモートワークがメインでたまに出社
- パターン3. 完全（フル）リモートワーク
次ページ：実際にやってみてどうだった？「出社がメインでたまにリモートワーク」
