【発達障害】診断を受けた後の相談先をご紹介
皆さんこんにちは、医療機関などで発達特性があると診断を受けたが、そこから、どういった所を頼ったり相談したりすればいいのかわからないという人も多いのではないでしょうか？
発達特性への疑問や特性を理解したうえで就労していくための相談先は、心療内科のある医療機関や就労移行支援事業所などさまざまです。
この記事では、発達特性の診断についての解説や診断を受けた後のこと、そしてディーキャリアで提供していることについてまとめていきたいと思います。この記事を少しでも良い相談先を見つけるヒントなどに繋がれば幸いです。
発達障害の診断
発達特性の診断は、子どもから大人までを対象に、発達特性が日常生活や学業・仕事にどの程度影響しているかを総合的に評価しておこなわれます。
診断は医師（主に児童精神科や精神科）がおこない、問診、発達歴の聞き取り、行動観察、心理検査などを組み合わせて判断します。単なる性格や一時的な不調と区別するため、幼少期からの特性の持続性や、複数の場面でどのような困難が生じるかを確認します。
必要に応じて知能検査や注意機能検査、学校・職場からの情報も参考にします。
他にも正式な診断ではありませんが、民間の心理相談室や発達支援センターなどでも診断を受けることができます。
ただし、医療機関以外のところで診断を受けた場合、困りごとの相談や心理検査の実施、支援方法の提案などは受けられますが医療的な診断名の確定や診断書の発行はできません。
支援制度の利用（障害者手帳、福祉サービス、合理的配慮の申請など）には、医師による診断書が必要になることがほとんどです。診断書が必要になった場合は、まずは状況を整理し、必要に応じて医療機関を紹介してもらう流れが良いかもしれません。
費用相場
発達特性の診断を受けるときの費用の相場は、医療機関や検査内容によって異なりますが、一般的な相場としては、健康保険が適用される場合は5千円～2万円前後が目安です。
他にも知能検査や発達検査を行う場合は数千円〜1万5千円程度になることが多いです。健康保険が適応外の場合は自費医療となり、1万円〜5万円程度かかることがあります。
診断を受けたいと思ったら、まずは保険適用の有無を医療機関に確認することが大切です。また、診断書を作成したい場合は別途3千円～1万円程度かかることがあります。
以上はあくまで参考となりますので、利用される際は、医療機関や検査機関に直接ご確認ください。
病院の調べ方
発達特性の診断を受けたいときにどういった医療機関を調べればいいのかという疑問については、大きく分けて2つの選択肢があります。
一つめの方法は、診療科で調べることです。主に「精神科」「心療内科」が窓口となります。まずは自宅近くのクリニックを調べてみるのが良いかもしれません。
もう一つの方法は大学病院や専門外来を持つ病院を探すという方法です。どちらの方法でも予約などを行う前に、「発達特性の診断が可能か」「健康保険の適用は可能か」「初診までの待機期間」を確認しておくとスムーズに進めやすいです。
これらは曖昧な情報だけで判断せず、ホームページや相談窓口で確認することが大切です。
診断を受けるメリットデメリット
発達特性の診断を受けたいがどのような部分にメリットとデメリットが発生するか分からず、受けるのをためらってしまう人もいるかもしれません。
そこで、診断を受けるときに発生するメリットとデメリットについて以下の項目で詳しく解説していこうと思います。
また、解説する内容は全ての人に当てはまるものではありません。あくまで参考の目安として見ることを推奨します。
デメリット
挙げられる主なデメリットとしては、具体的な診断名がつくことで「自分は普通ではない」「今まで通りの生活を送れるのか」などの心理的な負担が生じることや、知識や理解が不十分な部分からの誤解や偏見を受ける可能性があることです。
また、診断を受けても職場環境や人間関係の改善にすぐ繋がるとは限らない、状況によっては複数回の診察や別の検査が必要になることで金銭面の負担がかかることなどが挙げられます。
メリット
挙げられる主なメリットとしては、診断により「なぜ仕事や人間関係で困りやすいのか」「どういう環境だと力を発揮しやすいのか」といった原因や傾向が言語化されるため、自己理解が進みやすくなります。
「努力不足ではなく特性だった」と分かり、心理的に楽になる場合や、カウンセリングや福祉サービスの利用といった適切な医療や支援を受けることができる可能性があること、
家族・職場・学校に対して「診断の結果、こういう特性があります」と説明できるため、配慮を得やすくなること、タスク管理の方法、コミュニケーション方法、環境調整など、具体的な対処法を立てやすくなることなどが挙げられます。
診断を受けた後にすべきこと
特性の診断を受け、具体的な診断名も分かったが次にすべきことが分からないとなってしまうケースも珍しくありません。
そういったときに実行しておいた方が良い行動を以下の項目で解説したいと思います。「診断を受けるメリットデメリット」同様に参考例としてご覧ください。
自己受容、自己理解
診断を受けた後は、まずは自分の特性を受け入れ、様々な角度で分析することから始めることが大切です。
診断名だけにとらわれるのではなく、医師や心理士などと相談しながら「得意なこと」「苦手なこと」「困りやすい場面」を整理し、自分の行動や感じ方と照らし合わせていきます。
例えば、「タスクを少しずつこなしていくのは得意」「口頭や音声のみの聞き取りは不得意」「大人数での話し合いの場面だと内容の理解に時間がかかる」という感じで
自分の傾向を具体的に言葉にしていくことで、どのような環境や方法が合っているのかを見つけやすくなります。
具体化が難しい場合は成功体験や逆に失敗したことをできる範囲で書き出すのも良い方法です。
周囲の方への開示の段取り
周囲の方へ特性を開示する必要がある場合は、いきなり職場全体や多くの人に伝えるのではなく家族や友人といった身近な人達や、知識や理解のある人達から伝えていくなど、段階的に進めると負担やリスクを減らしやすくなります。
より良い方法として特性名を伝えるだけよりも、「どんな場面で困るか」「どんな配慮があると助かるか」などを整理しておくとスムーズに説明しやすくなります。
また、最初から自分の特性の全てを伝える必要はありません。情報をある程度絞って伝えることも段取りの一つです。
発達障害のある方の対象となるサービス
特性がある方を対象としたサービスは主に相談支援、医療、福祉、就労支援などがあります。
例えば、支援センターではカウンセリング、医療機関では診断や治療、福祉サービスでは自立訓練や、支援を受けながら共同生活を送るグループホーム、就労支援ではサポートを受けながら、一般就労を目指す就労移行支援などが挙げられます。
他にも、「精神障害者保健福祉手帳」を取得しておくと税金の軽減や交通機関の割引といった制度も利用できる場合があります。
手帳の取得は義務ではありませんが、就労移行支援の利用には必要となる場合があるため、スムーズに進めたい場合は早めの取得を推奨します。
診断を受けた後、受けた方の状況に応じて、どうすべきか決める
特性の診断を受けた後にどういった今後の方針や行動を決めていけばよいかは、受けた方の状況や環境によって異なるため、今回は「就職活動中」「休職中」「すでに働いている場合」に絞って解説します。
まず、「就職活動中」の場合は、自分の特性や得意・不得意を整理し、どのような職場環境や仕事内容が自分に合っているかを考えることが大切です。
必要に応じて就労支援機関を利用し、職業訓練や就職活動のサポートを受けることもできます。また、一般雇用で働くか、障害者雇用で働くかを検討することも一つの選択肢です。
次に、「休職中」の場合は、まず心身の回復を優先することが重要です。医師や支援機関と相談しながら生活リズムを整えたり、復職に向けた準備を進めたりします。
場合によっては、復職支援プログラム（リワーク）などを利用し、職場復帰に向けた練習をおこなうこともできます。また、復職後に必要となる配慮について考えておくことも大切です。
「すでに働いている場合」は、仕事の中で困っていることや負担になっていることを整理し、業務の進め方や環境の工夫を検討します。必要に応じて上司や人事担当者に相談し、業務内容や働き方について調整をおこなうことも大切です。
ただし、特性を職場に伝えるかどうかは本人の判断となるため、開示のタイミングや方法は慎重に考えることが大切です。このように、診断後は自分の状況に応じて支援や環境を整えながら、無理のない形で今後の方向性を考えていくことが重要です。
ディーキャリアが発達障害のある方へ提供していること
就労移行支援事業所であるディーキャリア（以下DC）では発達特性を持つ人にさまざまな支援を提供しています。
主な内容としては、就職に必要なスキルや知識を身につけるための訓練の実施、特性を踏まえた就職活動のサポート、就職後の定着支援の実施などを中心におこなっております。他にも無料の相談会を中心としたイベント企画などもおこなっております。
また、「興味はあるがいきなりの利用は不安」という方には、無料で見学や訓練の体験をおこなうこともできます。利用についての詳細はDCのホームページに記載されている電話番号かお問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。
まとめ
今回は発達特性の診断や、その後の相談先について解説しました。さまざまな情報がありましたが、共通することは「一人で抱え込まない」ことです。発達特性は人それぞれ異なるため、すぐには改善や解決は難しいですが、一人で悩み続けるよりは、知識や理解のある人達の助言やサポートを受けることで今後の行動の選択肢を増やすことに繋げやすくなります。また、解決に繋がらなくても誰かに相談することは心理的な負担を軽減しやすくなります。
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