【発達障害】自己診断のリスクと診断基準について
皆さま、こんにちは。今年は梅雨の入りが例年よりは遅いようです。が、その前から梅雨のようだったり、夏がひとあし早く来てしまったような気温など、よくわからない天気が続いています。体調は崩されてはいませんでしょうか？
さて、今回は、インターネットにある発達障害のセルフケアチェックテストで、自己診断をしてしまう危険性についてのお話です。
1. 発達障害を自己診断するリスクについて
1-1. なぜ自己判断が危険なのか
現在、精神科のクリニックのホームページには、うつ病などさまざまな精神疾患のセルフチェックやテストのツールが掲載され、誰でもチェックすることができます。発達障害のセルフケアチェックもできます。
ただ、そこで出た結果に過敏に反応して「自分は病気なんだ、障害があるんだ」と思い込んでしまうのには、大きなリスクがあります。特に成人の方ほど慎重になる必要があります。
自己判断がなぜリスクがあるのか、理由は下記のようになります。
1. 診断の専門性と基準
ADHDやASDの発達障害の診断は、医師や専門家による詳細な評価が必要です。これらの評価は、DSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル）などの診断基準に基づいておこなわれます。自己診断では、これらの専門的な評価が欠如しているため、誤診のリスクがあります 。
2. セルフチェックの限界
セルフチェックリストは、発達障害の特性を理解するための手段として有用ですが、あくまで参考程度にしてください。自己理解の一助として活用することをおすすめします。
他の精神疾患(統合失調症、双極性障害、愛着障害など)やHSPには、発達障害と似た症状があります。自己診断を過信すると、発達障害とそれらの精神疾患の区別がつかず、不安の増大など自身の心身の状況に影響を及ぼしかねません。
3. 診断と支援の重要性
医療機関での診断を受けずに自己判断で対処すると、適切な支援を受けられず、生活や仕事において困難を感じることが増す可能性があります 。
発達障害の診断を受けることで、適切な支援や治療が受けられる可能性が高まります。例えば、就労移行支援や生活訓練など、個別のニーズに応じた支援が提供されることがあります。
4. 医療機関への受診の重要性
自己診断では専門的な知識や経験が不足しているため、誤った判断を下すリスクがあります。また、発達障害は他の精神疾患と併存することがあります。専門医による総合的な評価が必要です。
発達障害の疑いがある場合、精神科や発達障害専門のクリニックの受診をおすすめします。専門医による評価を受けることで、適切な診断とそれに基づく支援が受けられる可能性が高まります。また、なによりも過度な不安が解消されます。
1-2. 自己診断をするとこんな弊害が生まれる可能性がある
自己診断の結果を過信する危険性は、まとめると下記のようになります。
・自己誤診のリスク：自己判断での診断は、実際の障害と異なる可能性があります。
・不安の増大：自己診断によって不安やストレスが増すことがあります。
・適切な支援の欠如：診断を受けないことで、必要な支援や治療が受けられない可能性があります。
2. 正しい診断を受けるにはどうしたら良いのか？
2-1. 何科にかかるべきか
発達障害の診断は精神科で受けます。精神科と心療内科の違いは次のとおりになります。
精神科は心の病気（うつ病、統合失調症など）そのものを治療するのに対し、心療内科は心の病気が原因で身体に症状（胃痛、頭痛など）が出た時に、その身体の不調も治療する科です。
どちらの科も「こころ」の健康をサポートしますが、精神科は心の不調自体を、心療内科は心の不調が原因で身体に現れる不調を主に治療対象とします。
精神と身体の両方に症状がある場合は、両科を併設している医療機関を受診するか、専門医に相談しましょう。
2-2. 診断基準と検査方法
・診断基準
発達障害の診断基準は、「DSM-5」（アメリカ精神医学会の診断基準）、ICD-11（国際疾病分類第11版）の主に2つの国際的な基準に基づいています。
DSM-5は、アメリカ精神医学会が策定した「精神疾患の診断・統計マニュアル」の第5版で、発達障害の診断に広く用いられています。この版から従来の「広汎性発達障害」「アスペルガー症候群」「自閉性障害」などの診断名を統合し、「自閉スペクトラム症（ASD）」という単一の診断名にまとめました。
ICD-11は、世界保健機関（WHO）が策定した国際疾病分類の第11版です。
日本では、医療現場では主にDSM-5が用いられていますが、行政や教育機関ではICD-11が使用されていることが多いです。
あくまで今回のご紹介は一例となります。詳しくは専門の医療機関にお問い合わせください。
・検査方法
1.専門医の受診：病院や精神科、発達障害専門のクリニックを受診し、初診を受けます。
2.問診と面接：生活歴や行動の特徴などについて詳しく聞かれます。
3.検査の実施：必要に応じて、知能検査、人格検査、心理検査などの検査がおこなわれます。
4.診断結果の説明：検査結果をもとに、診断が下されます。
発達障害の診断は、知能検査などのテストと、問診や面接で診断がおります。問診では生育歴、既往歴や日常生活での困りごとなどが詳細に聞かれます。これらの情報をもとに診断ガイドラインの基準に基づいて、総合的に診断されます。
母子手帳や成績表、症状や困りごとのメモなどを事前に準備しておくと、問診がスムーズに進むでしょう。
うつ病などの二次障害が見られる場合には、薬物投与などにより二次障害の治療を行なってから、発達障害の治療をおこなうことが多いです。
発達障害の診断は専門的な知識と経験を要するため、信頼できる医療機関や専門家に相談することをおすすめします。
３.まとめ
今回は発達障害の自己診断のリスクについての記事でしたが、いかがでしょうか？
「あくまでも自己診断は自己理解のひとつのツールとして活用する」と区別する、割り切ることが大切ですね。発達障害にかかわらず、知識があるのは良いことですが、ありすぎるのも…というところでしょうか。
私も発達障害を疑ったときは、チェックリストの結果も踏まえ、今困っている困りごとや過去のできごとを振り返って、本格的に受診を決めるまではだいぶ悩みました。
ただ、診断されてしまえば「自分の努力不足ではなかった」と安心したものです。自分でコントロールできない症状は薬物投与でだいぶ楽になりました。
発達障害は根治するものではなく、一生つきあっていくものです。自己理解や生活の工夫ももちろんですが、うまく周囲の助けも借りながら今後も生活していければと思います。
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